情報メディアと情報ネットワークについて学ぶメディアネットワークコース
メディアネットワークコースは、「Information」の具体的な表現である、文字、音声、音楽、画像、映像、CGなどのメディア情報処理について、また「Communication」を行うモバイルネットワーク、光ネットワークの構成技術や電磁波を安全かつ効率よく使うための技術について、科学的な基礎理論から工学的な最新応用技術に亘る幅広い能力を持った人材の育成を目指しています。その能力は、研究開発、製造、工業経営管理、教育などの様々な職域で指導的立場として活躍することを可能とするものです。本コースではこのような目的に沿った多数の科目を開講しており、取得可能な資格も多くあります。
本コースには、8つの研究室に加え、NTTグループの研究者が教員を務める「ユビキタスネットワーク学分野」と「メディアネットワーク社会学分野」の2つの連携分野があります。さらに、「ビッグデータとIoTに関する協同センター」としてオーストラリアのシドニー工科大学より8名のクロスアポイントメント教員が所属しています。世界に羽ばたくために必要な語学力、交渉力などを身につけるために、国際会議を含む各種研究発表などの実践教育を重視しつつ、ソフト、ハード、さらにそれらを複合する制御など様々な領域を対象とした研究を行っています。これらの研究活動を通して世界の最先端技術を知るとともに、研究開発遂行のノウハウを修得することが可能となります。
メディアネットワークコース カリキュラム
1年次(総合教育部)
全学教育科目
- 教養科目(文学、芸術、歴史 等)
- 基礎科目(数学、物理、化学、生物)
- 外国語科目
- 情報学
など
2年次
学科共通科目・コース専門科目
- 応用数学Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ
- 情報理論
- 計算機プログラミングⅠ・Ⅱ
- 信号処理
- コンピュータ工学
- 線形システム論
- 電磁気学
など
3年次
コース専門科目
- サイバーコミュニケーション
- 音声メディア応用論
- ネットワーク構成論
- 画像処理応用
- 通信システム
- コンピュータグラフィックス
- メディアプログラミング
- ディジタルネットワーク
など
4年次
コース専門科目
- 卒業研究
など
修士課程・博士後期課程
大学院情報科学院情報科学専攻メディアネットワークコース
- 自然言語処理学特論
- 適応コミュニケーション特論
- メディア創生学特論
- ユビキタスネットワーク学特論
- メディア表現論特論
- メディアネットワーク社会学特論
- コンピュータグラフィックス特論
- メディアネットワーク特別演習(修士課程)
- ネットワークシステム特論
- メディアネットワーク特別研究(博士後期課程)
- ワイヤレス伝送・環境電磁特論
- フォトニックネットワーク特論
など
取得可能な資格
- 高等学校教諭一種免許状(数学・理科・情報)
- 第一級陸上無線技術士(試験科目一部免除)
- 第一級陸上特殊無線技士
- 第三級海上特殊無線技士
- 建設機械施工管理技士(受験資格)
- 建築施工管理技士(受験資格)
- 電気工事施工管理技士(受験資格)
- 管工事施工管理技士(受験資格)
※資格の取得には指定科目の修得や、卒業後に実務経験が必要なものもあります。
こんな人にお勧め
近年発展の著しい人工知能をはじめとしたICTに関係する「科学知識や最新技術」に興味があり、しっかり勉強する強い意欲があって、将来これらに関連する世界最先端の仕事を一つやってやろうと思っている人、さらに、コンピュータを使った様々なアルゴリズムやプログラムを開発したいと思っている人、携帯電話や無線LAN、光やマイクロ波・ミリ波を使ったシステム/装置/回路などを扱ってみたい人、光や電磁波/電磁界の不思議さに惹かれるものがあり、その解析や安全性の研究をやってみたい人に最適なコースです。
最新の人工知能技術、SF映画に出てくるような画期的な通信装置やシステム、実物と間違えるほど綺麗なCGを研究したい、新しい情報サービスを実現して会社を作りたい、心と心を結ぶやさしいネットワークを作りたい、そんな大きな夢を持っている人にとっては楽しい講義になると思います。そのような興味を本コース在学中、維持を続け、卒業研究を行い、さらに研究を続けたい場合には、修士課程、博士後期課程に進むことをお勧めします。
2023年より、学部では「デジタル実践⼒養成プログラム」、大学院では「DX社会実装プログラム」に対応した特色のある学習プログラムが追加され、研究と社会ニーズをより積極的につなげるための教育・研究体制が強化されています。
卒業後の進路
本コースの8~9割は大学院に進学します。その後は、通信・情報・電気・電子関連企業(総合電気メーカや通信事業者)を中心として、自動車関連企業、ソフトウェア企業、研究所(国公立、独立行政法人、一般企業など)に就職し、研究開発者やシステムエンジニアなどとして活躍しています。