謹んで年頭のご挨拶を申し上げます。

昨年５月８日、新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが５類感染症となりました。私たちの新型コロナウイルスを想定した生活様式も変化し、法律に基づき行政が関与する仕組みから、個人の選択を尊重し、自主的な取組をベースとした対応に変わりました。本学の行動指針レベルも「レベル０：通常」へ引き下げられ、行動指針も廃止されました。

皆様には、長い間ご不便をおかけしましたが、そのような中でも、北海道大学大学院 情報科学院・研究院にご支援を頂きましたことに心から感謝申し上げます。迎えた新年は、感染防止に配慮しながらも、感染拡大前の教育と研究環境を取り戻し、飛躍の年となるよう尽力して参ります。

我々大学人は、この感染拡大を通して大きな学びを得たと感じています。ワクチン開発がこれほど早く進むことができたのは、遺伝子配列に関わる革新的技術や過去の様々な感染症のウイルス研究が活かされ、また、mRNAワクチンの研究が継続されてきたことにあります。世界でワクチン開発への資金投入が起こり、奇しくもパンデミックが大規模な臨床試験の対象を生み出し、開発のスピードが加速しました。

科学が社会に果たすべき役割を痛感するものとなりました。

また、この間、世界のデジタルトランスフォーメーション（DX）は留まることを知らず、情報系人材の不足が顕在化しています。我が国においても、DXの推進があらゆる分野で求められ、2030年には先端 IT人材が54.5万人不足するという調査結果が出ています。このような背景の下、『令和５年度 大学・高専機能強化支援事業（高度情報専門人材の確保に向けた機能強化に係る支援）』が開始されました。本学も、情報系分野を対象とし、大学院段階の取組を必須とする支援に採択されました。これにより、当研究院が関わる工学部情報エレクトロニクス学科の入学定員が、令和６年度から50名増加することになりました。特に本学は、規模や質の観点から極めて効果が見込まれる大学として、ハイレベル枠で採択され、修士課程の入学定員が33名、博士課程が５名増加します。特色ある教育として、 マサチューセッツ大学アマースト校や、シドニー工科大学等と連携し、国際的に活躍できる世界トップレベルの人材育成を推進することや、最先端の情報科学の研究領域とデジタル技術分野に関する科目の強化、実践型教育プログラムの導入により、DX社会実装や次世代半導体産業の振興に貢献できる人材を輩出することを目指します。

2024年も本学院・研究院は、益々発展するよう前進して参りますので、引き続きご支援の程よろしくお願い致します。

最後に、皆様方のご多幸を祈念致しますとともに、今後も本学院・研究院の活動にご協力、ご支援賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

2024年元旦

北海道大学大学院 情報科学院長／情報科学研究院長
長谷山　美紀